先週は久しぶりにトランプ大統領が吠えましたね。
米・イラン紛争が停戦合意された後はトランプ大統領はおとなしかったですが、実質双方の攻撃の応酬が続いている現状に業を煮やしたのか、「終わったと思う。これ以上、あのクズどもとは一切関わりたくない」と発言する事態に。
また、イラン指導部についても「彼らは病んだ人間だ」と強く批判し、いつものトランプ大統領が戻ってきました。
これらの発言を受けて、再び地政学リスクが意識されて有事のドル買い、原油買いといういつもの流れに。
これで再び米・イラン紛争が市場のメインテーマになるかと思いきや、その数日後には、「イランから合意を求める連絡があった」とトランプ大統領が発言、市場は落ち着きを取り戻します。
しかし、 イラン側は「アメリカに協議を要請していない」「総力を挙げて防衛する準備ができている。戦闘終結はイランの降伏で終わることはない」と発言、またしてもトランプ大統領の発言を否定しています。
トランプ大統領「イランが停戦合意を求めてきた」
イラン側「停戦合意を求めていない」
何度このやり取りを繰り返せば気が済むんでしょう。
市場も慣れてしまって、反応が鈍くなっていますね。
また、週後半には片山財務相が「GPIFの国内投資を後押し」との発言で円買いとなり、ドル円が急落する場面がありました。
これは、現在のGPIFの資産構成の割合は、国内株式25％、国内債券25％、外国株式25％、外国債券25％になっていますが、それを外国株式、外国債券の割合を減らして、国内株式、国内債券の割合を増やそうとする意図です。
つまり、その過程で、ドルを売って円を買う動きになるので、それを織り込むように、先回り的に円買いになったのですが…これもある意味、口先介入ですね。
実現するかどうか不明ですし、仮に実現したとすれば、それはGPIFのポートフォリオが国内資産に偏ることになり、それは資産の不安定化に繋がります。
オペレーションの意図としては、日銀による国債の爆買いと一緒です。自ら市場介入して価格の安定化を図ろうとしているだけです。
自ら国内資産の割合を増やすとは…今の日本経済の衰退を考えると、私なら絶対にやらないですが。
ということで、
先週分のUSDJPYの1時間足チャートを振り返っておきます。
（チャート内に、青色四角枠と赤色四角枠を記述していますが、
青色四角枠はマイルールにおけるロング指向の領域、
赤色四角枠はマイルールにおけるショート指向の領域を表しています）
週前半は買い優勢の展開でしたが、週末の片山財務相の発言で急落して売り転換という流れです。値幅は140PIPS程度で低ボラティリティでした。
トレーディングとしては比較的簡単な部類か。これまでの流れで、ドル円は163円台に乗せるまでは実弾介入は行われないと分かったので、安心してドル円もトレード対象にできます。
それを踏まえて、週初の遅行スパン陽転、且つ、赤色ゾーン抜けでロングできますね。また、週中の青色ゾーン超えでも押目買いロングができます。もちろん、週末の赤色ゾーン出現後はショートしませんよ。見送りです。
サブウィンドウの通貨の力関係を確認すると、全般、USD＞JPYだったので、USDJPYのロングは適切な選択でした。
また、GBPが強い状態が続いているので、GBPJPYのロングも分かりやすかったでしょう。
さて、月曜からの相場ですが、米消費者物価指数(CPI)が控えています。先の米雇用統計がネガティブサプライズだったので、CPIも注目されるでしょう。
ここで物価が落ち着いていれば更なるドル売りの可能性もありますが、現在の世界情勢でそんなに都合よくいくかどうか。
ドル円に関してはこれまでどおり163円台に乗せるまではトレード対象にします。
